売上高から売上原価、販売費用、一般管理費などを差し引いたもので会社が本業であげた利益です。本業での儲け具合を見る数値。営業利益を増やすためには、売上高を増やすか、売上原価、販売費用、一般管理費などを削減する必要があります。会社を分析する際には、どちらの要因で営業利益が変動しているかを確認することが大切です。一定期間の増減率推移を見ればその会社の成長性を、売上高に対する営業利益の割合を見ればその会社の収益性を確認できます。

会社四季報オンラインでは、決算短信に記載がある場合に、各決算期間の営業利益を掲載。銀行や生損保会社の場合、業務純益（銀行）、保険料等（生命保険会社）、正味保険料（損害保険会社）を収録している場合があります。

会社四季報オンラインのスクリーニングでは、過去10期、今期（最新の東洋経済予想と会社予想ベース、紙版の『会社四季報』最新号に掲載した東洋経済予想と会社予想ベース）、来期（最新の東洋経済予想、紙版の『会社四季報』最新号に掲載した東洋経済予想）の営業利益（単位は億円）について、任意の数値を設定して銘柄を検索できます。直近本決算10期分、直近四半期決算10期分のスクリーニングが可能です。

「今期営業利益(TK)(億円)」、「来期営業利益(TK)(億円)」、「今期営業利益(TK最新号)(億円)」、「来期営業利益(TK最新号)(億円)」は、それぞれ東洋経済予想値です。

「今期営業利益(会社)(億円)」、「今期営業利益(会社最新号)(億円)」は会社発表予想値です。

予想数値は決算発表に伴い決算年月が１年進むタイミングにおいては、値がないケースがあります。また、紙版『会社四季報』最新号の数値は、『会社四季報』発売後に本決算期末が到来した場合でも収録値は変更されず、決算時点が１期前のものとなります。