①会社プロフィール

当該企業の沿革や主要製品・サービス、業界内での地位・シェアなどを200字程度にまとめています。

②会社基本情報

最新『会社四季報』に基づき会社基本情報を掲載します。
表示範囲の関係で、『会社四季報』に掲載している情報の全てを表示できないことがあります。その際は四季報誌面PDFでご確認ください。

掲載項目は、社名、ふりがな、英文社名、旧社名、上場年月、設立年月、本社・本店等、電話番号、ホームページURL、主要事業所、従業員、上場市場、証券・名簿管理・監査、取引銀行です。

・上場年月
第２次世界大戦後、証券取引所が再開した後に最初に株式公開した市場の上場年月（公開年月）です。

・設立年月
原則、株式会社として登記した年月を表示します。登記上の設立年月が名目的な場合は実質的な(例えば実質存続会社の)設立年月を記載しています。

・本社・本店等
実質上の本社(本店)所在地を収録しています。登記上の本社所在地とは異なる場合があります。郵便番号は個別事業所の番号で記載している場合があります。

・主要事業所
重要な営業所、支店、工場などです。

・従業員
左から順にデータ年月、連結従業員数、単独(主要子会社)従業員数、平均年齢、平均給与を示します。

()内に表示したデータ年月の次には、従業員数(就業人員数)を掲載しています。原則として直近の本決算もしくは第１または第２または第３四半期決算の期末のデータを掲載しています。原則として有価証券報告書の記載基準に準拠しており、役員や臨時の従業員を含みませんが、一部例外もあります(会社法上の役員ではない執行役員は含んでいます)。「連」と表示されているのは連結ベースの従業員数、「単」と表示または特記がない場合は単独ベース、「子」は持株会社傘下の主要子会社(複数合算していることもある)の単独ベースの数字を掲載しています。原則単独従業員には他社への出向者を含んでいません(海外現地従業員は含む)。

続けての()内は単独ベースでの従業員の平均年齢です。原則として本決算ベースで収録しています。

最後の右側に掲載しているのは単独ベースでの従業員の平均給与です。平均年齢、平均給与とも「子」となっている場合は従業員数と同様に主要子会社単独ベースです。原則、平均年収(［年］と表示)で、税込み、残業料・諸手当・賞与を含んだ金額です(有価証券報告書記載基準によります)。決算期を変更した会社は年換算した数値を掲載しています。平均年齢、給与は原則、本決算ベースです。

[従業員の推移］をクリックすると過去10期分の従業員を閲覧できます。プレミアムプランのみの機能です。

・上場市場
上場市場名。地名は各証券取引所（金融商品取引所）を示します。下表を参照。
上場市場名の後の文字がカッコで囲まれている場合は、当該取引所が制度信用銘柄に採用していることを示します。

・証券・名簿管理・監査
幹事証券
幹事証券会社を表します。そのうち(主)は主幹事、(副)は副幹事を示します。証券会社名は略称を用いています。なお、スペースの都合で省略している幹事証券があります。すべてを確認したい場合、「四季報誌面を見る」より誌面PDFをご覧ください。

名簿管理人
株主名簿管理人です。特別口座の管理会社とは異なる場合があります。

監査法人
会計監査人または監査法人です。会計監査人の名称で「監査法人」「会計事務所」といった部分は省略しています(ただし、監査法人と会計事務所が同名の場合は会計事務所のみ省略せず記載しています)。会計監査人が複数にわたる場合は、原則、筆頭の会計監査人を表記し、末尾に「等」を付け加えています。個人名の場合も同様です。

・取引銀行
『会社四季報』の調査ベースで、記載順序は会社の回答に準拠しています。中央銀行(日本銀行)は除き、銀行名は略称を用いています。なお、スペースの都合で省略している銀行があります。すべてを確認したい場合、「四季報誌面を見る」より誌面PDFをご覧ください。

③大株主

株主としての(株)証券保管振替機構は除外しています。また、信託銀行名義の持株数には投信などの信託財産分を含む場合もあります。なお、決算期変更により会計年度が12カ月に満たない場合は、第２四半期決算期末(中間決算期末)時点での株主名簿の通知は行われないため掲載できない場合があります。

持株数順に株主名と持株数、発行済株数に対する持株比率(％、小数第２位以下切り捨て)を表示しています。議決権(条件付きを除く)を伴う種類株を発行している場合は、それを含む持株数と持株比率を掲載している場合があります。株主名には省略した名称を使っていることがあります。

最大で過去5年10回分の調査結果を表示します。調査時点は、原則として直近の本決算期末または第２四半期決算期末です。ただし、期中の増資や減資などにより株主に大きく変動があった場合は、判明している範囲で増資後の状況を掲載することがあります。持株数の単位はデータ時点の右側に表示(原則１万株単位)しています。

各数値や比率については、以下を参照してください。なお各指標とも、不明の場合は「‥」で表示しています。

・株主総数
全株主数です。自己名義、証券保管振替機構名義を含みます。

・単元株主数
単元株主数(自己名義分は除外しています)

・発行済株式総数
調査対象決算期末の発行済み株式総数。通常は普通株式のみ。ただし、普通株式以外の株式であっても議決権のある株式は含みます(一部例外あり)。

・少数特定者の割合
少数特定者は、上位10位までの株主と役員の持株数、及び自己株式数の合計です。上位10位までの株主と役員、及び自己株式の重複分は二重にカウントしません。取引所の基準とは異なります。

・流通株式比率
流通株式は、大株主や役員等の所有する株式など、その所有が固定的で流通可能性が低い株式を除いた株式です。証券取引所は市場ごとに上場維持基準として一定の流通株式比率を求めています。本データは東洋経済が独自算出した数値です。証券取引所の算出基準とは異なります。

・外国人
調査時点の外国国籍を有する個人、外国の法令に基づく法人、外国政府等による持株数の合計が発行済株式総数に占める比率(小数第２位切り捨て)です。東洋経済独自調査のデータです。

・投資信託
調査時点の投資信託に組み入れられている株式数の合計が発行済み株式総数に占める比率(小数第２位切り捨て)です。東洋経済独自調査のデータです。

・年金信託
信託銀行名義のうち、法人税法による適格年金および厚生年金保険法による厚生年金制度(調整年金)の株数が発行済み株式総数に占める比率(小数第２位切り捨て)です。東洋経済独自調査のデータです。

・自己株式
保有する自社株式の株式数の合計が発行済み株式総数に占める比率(小数第２位切り捨て)です。東洋経済独自調査のデータです。

④役員

調査時点の会社法上の取締役、監査役に関して、役職と氏名を表示しています。取締役でない相談役、顧問、執行役員は含まれません。

株主総会等の承認前であっても、決算取締役会などで内定している人事、既発表人事を含めます。その場合は末尾()内に株主総会開催日または異動予定日を表示しています(発売日翌日以降のみ)。役職名は原則として取締役会での役職で、監査役は会社法上の常勤・非常勤にわけて掲載しています。社外役員については、名前の後ろに「＊」印を表示しています。

予定の場合などで序列が未確定のときは新任役員を各役職の後ろに付けた暫定的なものを収録している場合があります(役職が未確定の場合も同様)。

指名委員会等設置会社については、取締役会を構成する役員を【取締】以下に、【執行】以下に代表執行役・執行役(重複の場合あり)を掲載しています。特殊な文字の人名は、類似の文字で代替している(表示できない文字は■)場合があります。

⑤適時開示情報

会社が証券取引所に提出した決算短信などの開示情報を閲覧することができます。最大で2014年頃まで遡ることができます。

⑥大量保有速報

当該会社の株数異動に関連して提出された大量保有報告書を四季報オンライン編集部が加工して掲出しています。

⑦PR TIMESプレスリリース

PR TIMES社が提供する当該会社のプレスリリースです。